西欧の先を見た教育改革 ４
教育立国として日本が近代産業国家への自己転換を みごとに果たしたことは、明治維新史の１ベージに特 筆されるべき大きな出来事であったといっていい。 例えば工業先進国イギリスの場合には、産業革命が 成功して一定の段階にまで達してから、徐々に義務教 育の就学率が上がっていくのだが、日本の場合にはそ の逆だった。義務教育制度が発足した明治５年（１８ ７２）のわが国の小学校の就学率はわずか２８％で、 イギリスの４０％より格段に低かった。しかし明治３ ３年（１９００）には８０％で早くもイギリスと肩 を並べ、明治４３三年（１９１０）前後に両国はそろ って１００％に近い数字を示した。 英国しのぐ中等教育 すなわちイギリスより約一世紀ほど産業革命が遅れ たと考えられる日本の場合には、イギリスのように社 会の工業化の後を教育が追いかけてゆくのではなく、 教育が先頭に立って、社会の工業化を引っ張っていっ たという事情を、数字が証明しているのである。 つまり日本では工業化が本格化したとき、小学校普 及はほぼ完了していた。そして驚くべきは中等教育の 進学率では明治の末年に日本は１２％、イギリスは４ ％で、このとき近代教育の先進国イギリスを早くも量 的に凌駕したのである。 一般にヨーロッパにおける中等教育の伸び悩みの原 因は、階級格差の残存にあると考えられる。パブリッ ク・スクールやギムナジウムやリセイは卒業しただけ で「身分」を示す標識になるということは前回に述べ たが、単線型学校制度下の日本の中等教育にはそれだ けの社会的威信がなかった。教育の自由競争は日本 を封建体制から解放するのが目的だったからである。 その結果、この国の教育が招来した最も大きな社会的 効果は「平等」だった。 それを何よりも証明したのは第二次大戦後における 高校進学率の、明治における義務教育普及率に勝ると も劣らぬ短期間での急上昇だった。昭和３０年（１９ ５５）に５０％であった高校進学率は１０年ごとに何と ２０％ずつ上昇し、昭和５０年（１９７５）に９０％ に達した。アメリカが５０％から９０％になるのに４ ０年かかったことを考えると、世界に例の少ない急上 昇であったことがわかる。 しかし教育の「平等」は教育の「効率」を下げる、 というのは一つの公理である。人間の能力は元来不平 等だからである。異なる能力の子供を一教室に集め て、同じ教材で「平等に」教えるより、教室も教材も 能力別に分けて教えるほうが「効率」がいいことは、 自明である。単線型制度を選んだ日本の中等教育は、 戦前は中学、戦後は高校という呼び名で画一化してい る。したがって教育上の「効率」をあげるために は、学校ごとに微妙な格差を設け、学校体系をピラミ ッド型に整然と序列化することが必要になってくる。 平等が競争を激化 こうしてわが国の教育における能力の評価と選抜の システムは名目上の「平等」が実質上の「不平等」 をもたらすという病理、すなわち「平等」が進めば進 むほど「競争」を激化させるという病理を進行させ、 今日、行き詰まりの極点に達しているのは周知の通り である。現在の病的事態は明治の「学制」が高らかに 宣言した能力主義の、言うならば必然的帰結であった と考えてよい。 階級格差が残存するヨーロッパの中等教育には、こ こまで事態を崩落させない歯庄めがずっとかかってい たが、二十世紀最後の２０年で同じ「平等」熱にとら えられ、日本の後を追い始めた事情を、ドイツの統計 数字で確かめてみよう。 ドイツの学校は@エリートコースのギムナジウム、 A中間階級のレアールシューレ、B労働者階級のハウ プトシューレのいずれかに、小学校四年の終了後に コースが分かれる典型的三分岐型制度だが、１９６５ 年当時@が１５％、Aが１２％、Bが７３％であっ た。日本でいえば昭和４０年に中卒が７割以上だった ことになる。１９８０年には@が２４％、Aが２３ ％、Bが４４％、その他が９％と急速な変化を示して いる。そして私の入手した最新のデータは１９９０年 で、制度の異なる旧東独地区は統計の外になるが、@ が３１％、Aが２９％、Bが３４％とさらに上昇し、 その他にCとして日本と同じ小学校から単線型のゲザ ムトシューレが新設され、これが６％である。興味深 いのはBの数字が州ごとに異なり、南独のバイエルン 州はいまなお４１％、ベルリン市は１６％と大きな開 きがあることである。しかしいずれにせよ、階級格差 による安定は壊れ始め、「平等」と「効率」の分裂 に悩む日本と同じ病理現象が出始めている。 （評論家 西尾幹ニ）
（はじめて書かれる地球日本史３１４ 平成１０年１１月２４日 産経新聞）